[企業経営]ドメインと競争優位性 試験の頻出項目

ドメインとは

ドメインとは、企業が行う事業のあるべき姿、方針を明示したもの。ドメインの設定が狭いと、顧客ニーズに合わなくなる。また、ドメインの設定が広いと、経営資源の分散、競争に巻き込まれることになる。

物理的ドメイン

• モノ（製品やサービス）を中心にドメインを定義する

事業ドメインが明確になるが、定義された製品やサービス以外のモノを作りづらく、事業展開の柔軟性が低くなるという特徴がある。

機能的ドメイン

• 顧客のニーズを中心にドメインを定義する

事業の拡大が容易、だがターゲットや製品が不明確となることがある。

企業ドメイン

• 全社レベルの方針やあるべき姿を定義したもの

事業の範囲、事業ポートフォリオを規定、企業のアイデンティティを規定する。事業ドメインの集合が企業ドメインとなる。

事業ドメイン

• 事業レベルでの方針を定義したもの

具体的に、どのようなターゲットにどのようなニーズを満たしていくかを規定する。単一事業の企業は、事業ドメイン＝企業ドメイン となる。

[box class=”box_style_blue” title=”関連用語”] 2 エーベルの3次元枠組

ドメインを定義するフレームワークとして、1980年にデレク・エーベルが提唱したモデル[/box]

競争優位性

競争優位性の源となるもの。

コアコンピタンス

• 他社にマネできない、顧客に利益をもたらす、自社の技術、スキル、ノウハウ

模倣困難性

• 競合他社がマネすることが困難であること。

模倣困難性が高いと競争優位性が高い。資源の希少性やノウハウなどの情報資源があげられる。物理的な経営資源と比べ、ノウハウや専門スキルなどの情報的経営資源は模倣困難性が高い。

[box class=”box_style_blue” title=”関連用語”] VRIO分析

企業の競争優位性を経営資源から分析する手法[/box]

ポーターの5フォースモデル

5つの競争要因から収益性を分析するモデル。

内的要因：

• 供給業者の交渉力
• 買い手の交渉力
• 既存業者間の敵対関係

外的要因：

• 新規参入業者
• 代替品

供給業者の交渉力

• 供給業者が寡占、独占的技術を持つ場合、その供給業者に依存することで、業界にとっては収益性を悪化させる脅威となる

例）
PC業界では、インテル、マイクロソフトなどのPCのコアとなるCPUやOSの技術・供給で圧倒的な力を持つため、PC本体の製造メーカーはそれに依存せざるを得ない。
音楽プレイヤーでは、Apple、Sonyなどが圧倒的なブランド力を誇るため、それらに従属せざるを得ない。

買い手の交渉力

• 買い手（ある業界の製品を販売する顧客）が、大規模な流通網を持ち購買力が非常に大きい場合は、業界にとって収益性を悪化させる脅威となる

例）
セブンイレブンなど大手コンビニチェーンは大規模な流通網を持つため、買い手側の交渉力は強大となりメーカなど販売側はそれに依存せざるを得ない。

既存業者間の敵対関係

• 価格競争となり収益性を悪化させる原因となる

以下の場合、価格競争となり収益性を悪化させる原因となりやすい。

• 業界内で同業者が多い
• 規模が同じくらいの企業が多い
• 市場の成長速度が緩やか
• 在庫コストが高い
• 製品の差別化が難しくコモディティ化している
• 撤退障壁が高い

新規参入業者

• 参入障壁が低いと、業界内で同業者が多くなり収益性を悪化させる脅威となる

代替品

• 同機能の製品の登場により、既存製品の価値が下がり収益性を悪化させる脅威となる

例）
CDやMDなどの媒体は、インターネットダウンロード配信の普及により急激に収益性が悪化している。
本などの紙媒体は、電子書籍化の普及により収益性が悪化している。
また、AIや自動化技術の発達に伴い、これまでの多くの人が行なっている業務が、コンピュータに取って代わられると言われている。