【財務会計】株価・企業価値の算出とその指標値

中小企業診断士試験の1次試験（財務会計）に頻出の、株価・企業価値の算出とその指標値をまとめてみました。（ここに記載した内容以外にも、出題論点はあるので参考までに。）

企業価値の算出

企業価値 = 株式価値 + 負債価値

株価に算出

株価の算出式	内容
株式価値（ゼロ成長）	$$V_E=\frac{D}{r_E}$$ V：株価 D：配当金 r：期待収益率
株式価値（定率成長）	$$V_E=\frac{D}{r_E-g}$$ g：成長率
期待収益率	$$r=\frac{D_1}{V_0}+\frac{V_1-V_0}{V_0}$$ → 配当利回り + 値上がり率
負債価値	$$V_D=\frac{I}{r_D}$$ V：負債価値 I：負債利子額 r：負債利子率

株価を評価する指標

株価に関する指標	算出式
1株当たり配当金（DPS）	$$\frac{配当金総額}{発行済株式総数}$$
配当利回り	$$\frac{1株当たり配当金}{株価}\qquad\times100$$
配当性向	$$\frac{配当金総額}{当期純利益}\times100$$
1株当たり当期純利益（EPS）	$$\frac{当期純利益}{発行済株式総数}$$
株価収益率（PER）	$$\frac{株価}{1株当たり当期純利益}$$
1株当たり純資産額（BPS）	$$\frac{純資産額(簿価)}{発行済株式総数}$$
株価純資産倍率（PBR）	$$\frac{株価}{1株当たり純資産額(簿価)}$$

債券価格の算出

$$債券価格=\frac{クーポン}{1+r}+\frac{クーポン}{(1+r)^2}+・・\\+\frac{クーポン+償還価格}{(1+r)^n}$$

債券価格 ＝ クーポン × 年金現価係数 + 償還価格 × 複利現価係数

DCF法による企業価値の算出

$$企業価値=\frac{FCF_1}{1+r}+\frac{FCF_2}{(1+r)^2}+・・$$

• FCF：フリーキッシュフロー
• r：加重平均資本コスト

フリーキッシュフロー

営業CFと投資CFの合計額で、本業で獲得した営業CFから投資等の投資CFを差し引いたもので、企業が自由に使える資金を指す。

FCF ＝ 税引後営業利益 + 減価償却費 – 運転資金増加額 – 投資額

• 税引後営業利益 ＝ 営業利益 ×（1 － 税率）
• 運転資金 ＝ 売上債権 ＋ 棚卸資産 － 仕入債務
• 運転資金増加額 ＝ 当期運転資金 － 前期運転資金

加重平均資本コスト（WACC）

調達資本の自己資本（株主資本）と他人資本（負債）において、自己資本コスト（株主の期待収益率）と他人資本コスト（負債コスト）を加重平均したもの。

$$\frac{自己資本}{自己資本+他人資本}\times自己資本コスト+\\ \frac{他人資本}{自己資本+他人資本}\times他人資本コスト\times(1-税率)$$

資本価値には時価を用いる。

資金調達構造

企業の資金調達構造は、調達元が企業外か企業内かで分けられる。

外部金融	企業間信用	－	他人資本
	間接金融	短期借入	他人資本
		長期借入	他人資本
	直接金融	社債発行	他人資本
		株式発行	自己資本
内部金融	－	利益留保	自己資本

継続価値

予測期間が1〜N年目で、N+1年目以降はN年のFCFが継続する場合。

$$継続価値=\frac{予測期間以降のFCF}{WACC}$$

予測期間以降はFCFの成長率が一定の場合。

$$継続価値=\frac{予測期間の翌年FCF}{WACC-成長率}$$

企業価値 ＝ 予測期間FCFの現在価値 ＋ 継続価値の現在価値

株式価値の算出

株式価値の算出方法にはコストアプローチ、インカムアプローチ、マーケットアプローチの3種類がある。

種類	内容
コストアプローチ	過去実績を基準
インカムアプローチ	将来の収益性を基準
マーケットアプローチ	類似の他企業の株価を基準

それぞれの株式価値の算出方法。

コストアプローチ

過去の実績を基準にしたアプローチ

• 純資産額法：株式価値 ＝ 総資産（簿価）－ 総負債（簿価）
• 修正簿価法：株式価値 ＝ 総資産（時価）－ 総負債（簿価）

インカムアプローチ

将来の収益性を基準としたアプローチ

• 収益還元法：株式価値 ＝ 当期純利益 ÷ 資本還元率
• DCF法

マーケットアプローチ

類似の他企業の株価を基準としたアプローチ

• 株式価値 ＝ 発行済株式総数 × 時価（任意日の市場価格）

MM理論

負債による資本構造の変化は、企業価値に影響を与える。

法人税が存在しない場合

企業価値は資本構成に依存しない

法人税が存在する場合

節税効果の現在価値分だけ企業価値が上がる

節税効果 ＝ 負債 × 負債コスト × 税率