ケインズ理論

  • 財市場において、需要が国民所得の水準を決定するという考え

政府による公共事業などの需要の増加は、有効な経済政策であると考える。

J.M.ケインズ
1883年 – 1946年
イギリス
ケンブリッジ大学の経済学者。有効需要の創出の重要性を説いた彼の経済学はケインズ経済学、ケインズ主義などと呼ばれる。
大恐慌のアメリカでの大規模な公共事業を行なった、ニューディール政策など多くに影響を与えるなど20世紀最大の経済学者と呼ばれる。
投資家としても有名で、経済ではなく心理分析を用いて投資先を決めていたと言われている。
著者:雇用・利子および貨幣の一般理論

均衡国民所得

総需要

$$総需要 Y_D=C+I+G$$
C:消費
I:投資
G:政府支出

中小企業診断士試験では、この式はたいてい問題文に与えられます。問題としては、式に値を代入し均衡国民所得を求めさせる問題が多く出題されます。

総供給

$$総供給 Y_S=Y$$
Y:国民所得

均衡国民所得

  • 需要と供給が等しくなる点

$$総供給 Y_S=総需要 Y_D$$

投資乗数

  • 投資の変化が国民所得に与える影響のこと

$$投資乗数=\frac{1}{1-c}$$
c:限界消費性向

需給ギャップ

完全雇用国民所得

  • 完全雇用が成り立っているときの国民所得

デフレギャップ

  • 完全雇用国民所得での、総供給 – 総需要

需要が少ない状態を表す。

景気 不景気
雇用 失業が発生
物価 下落(デフレ)
裁量的政策 ・政府支出の拡大
・減税

インフレギャップ

  • 完全雇用国民所得での、総需要 – 総供給

需要過多な状態を表す。

景気 好景気
雇用 人手不足
物価 上昇(インフレ)
裁量的政策 ・政府支出の縮小
・増税

 

財市場の投資の考え

投資の限界効率

  • 投資を1単位増やしたときに得られる期待収益率

投資の限界効率は、投資が増加するほど低下する。

利子率の関係

  • 利子率とは資金の調達コストとなる
利子率が下落 投資は増える
利子率が上昇 投資は減る

IS曲線

  • 財市場で国民所得Yと利子率iが均衡点を表した曲線
  • 形状 右下がり
    利子率が下がると投資が増加

    国民所得の増加
    傾き 投資の利子率弾力性、限界消費性向
    大 → 緩やか
    小 → 急
    シフト 右シフト:政府支出増加、減税
    左シフト:政府支出減少、増税
    曲線の上下 上側:超過供給
    下側:超過需要

    限界消費性向

    • 所得が増加した時に、どれだけ消費が増えるかを表したもの

    限界貯蓄性向

    • 所得が増加したときに、どれだけ貯蓄が増えるかを表したもの

    限界貯蓄性向 = 1 – 限界消費性向